リフォーム・リノベーション・新築戸建ならタケルクリエイト株式会社|大阪・神戸エリア

株式会社タケルクリエイト Quality of TAKERU CREATE SERVICE×DESIGN×SAFETY

HOME > 注文住宅 > 構造用LVL JWOOD

「構造用LVL JWOOD」と「耐震TEC-ONE」金物を組み合わせたJWOOD工法により驚異的な耐震効果

  • POINT.1 地震に強い家
  • POINT.2 長持ちする家
  • POINT.3 省エネ・創エネに最適な家
  • POINT.4 エコな家

動画が表示されていない方はFlash Playerをインストールしてください

耐震接合金物TEC-ONE P3工法 植林→育材→伐採そしてまた植林。 30年をワンサイクルとした循環型の森林経営から生まれた地球にやさしい「構造用LVL JWOOD」。
在来軸組工法の基本的な接合は、「仕口と継手」ですが、仕口と継手は結合部の木材を大きく削り取って組み合わせるために、接合部が弱く、地震などの揺れで接合部が折れて、はずれる心配がありました。
JWOOD・LVLとJWOOD工法は、在来軸組工法による構造仕口の2倍以上の耐力が各種公的試験によって、性能が実証されており、公的にも認められています。
JWOOD工法の導入によって、「構造精度」の点では、今までの常識では考えられないような高い性能を発揮しています。

JWOOD工法の4つのポイント

POINT.1 地震に強い家

1995年1月、西の大都市は壊滅的な被害を受け、多くの尊い命が失われました。
その事実に向き合い生まれた、耐震性に優れた強靭な「JWOOD LVL」の柱は、大地震でも大切な住まいを支え、専用金具を組み
合わせた「JWOOD工法」の住宅は激しい揺れから大切な暮らしを守ります。
「JWOOD工法」の住宅は、安心・安全な住まいづくりを実現させます。

地震に強い家づくりの時代へ。

建築基準法第1条:「建築物の敷地、構造、設備及び用途に関する最低の基準を定めて、国民の生命、健康及び財産の保護を図
り、もつて公共の福祉の増進に資することを目的とする。」

1995年1月、6,434人もの犠牲を出した阪神・淡路大震災では、亡くなった方の80%以上が建物の倒壊・家具の転倒などによる圧死が原因だったことが分かっています。
建築基準法はその最初の条文で最低限の基準しか定めていないことを明言しています。
大地震が多発する日本で地震の被害から大切な家族とその暮らしを守るためには、建築基準法を超える高い性能を持った家づくり
が求められています。
阪神・淡路大震災クラスの地震でも十分な安全性を確保するためには、耐震性能に関する国内最高基準である「耐震等級3」の家
づくりが必要です。

阪神淡路大震災では83.9%が圧死 建築基準法以外の基準から住宅の性能を向上

耐震等級3 阪神淡路大震災でも十分安全な耐震性。耐震性に関して国内最高等級。

ページTOP

POINT.2 長持ちする家

「JWOOD工法」は厳しい基準をクリアし75~90年の耐久性を持つことが認められています。
繰り返される厳しい四季の環境変化、知らず知らずのうちに住宅を蝕むシロアリの被害に対しても高い性能を発揮するJWOOD EX材を使用した住宅ならば、世代を超える持続可能性をプラスできます。

耐震性と耐久性に優れた材料が家を長持ちさせる。「腐らない」「シロアリ」にも負けない家づくりを実現する高耐久性部材JWOOD EX。

近年では赤みを帯びた良質な糩材の確保が難しい事、
建築基準法で「地面から高さが1m以内にある柱や土
台に防腐防蟻装置をしなければいけない」などから、
ほとんどのケースは工場や建築現場で薬剤処理をする
ことで耐久性を確保しています。
私たちは工場で薬剤を乾式注入したJWOOD EX材を
作りました。
JWOOD EX仕様の住宅には75~90年以上の耐久性が認められています。
耐震性と耐久性のどちらにも優れたJWOOD工法の家
が住宅の長寿命化を実現します。
JWOOD EX 図面

ページTOP

POINT.3 省エネ・創エネに最適な家

CO2削減は最優先のテーマ。そのためにも、できる限りエネルギーを使わない”省エネ住宅”をつくることが必要です。
断熱性に優れた住宅はエアコンの使用頻度が少なく、環境にも家計にも優しい住宅といえます。寸法安定性に優れた「JWOOD
LVL」は隙間を作らず、エネルギーロスの少ない快適で健康的な住まいづくりを可能にする省エネ住宅に最適な材料です。

省エネ性能にも大きな差が出る構造材JWOOD LVLは、これからの住まいの性能確保に最適。

住宅の基本性能を確保するうえで「高耐久・高気密・高断熱・計画換気」の4つの要素がとても大切です。4つの要素がバランスよ
く保たれて初めて住宅の性能が発揮されます。したがって、この要素がひとつでも欠けたら、その住宅は理想的な住宅とはいえま
せん。なぜなら断熱材をたくさん使用しても、気密性能が悪ければ内部結露を起し、構造体の腐朽の原因になります。
逆に気密性能がよくても、断熱が不十分だと外気の影響を受けて、構造体を腐らせる原因となる結露を発生させてしまいます。
断熱・気密性能が良くても、計画換気が不十分だと室内の空気環境が悪くなり、不快な住宅になります。

省エネ性能にも大きな差が出る構造材JWOOD LVLは、これからの住まいの性能確保に最適。

1. 熱の損失が少なくなる 気密性 対比表
建物の気密性が悪いと、隙間から空気が出入りして暖気
の流出や冷気の流入が増加しています。すき間からの熱
損失は一体どのくらいあるのかということを、隙間相当
面積によって冷暖房負荷がどのくらい変わるのかを示し
たのが下のグラフです。隙間からの熱損失が少なくなると、室内の上下温度差や家の中での温度差も少なくなり、快適な室内環境が得られます。
隙間風量と熱損失量の関係 気密レベル別の冷暖房負荷
2. 断熱材の断熱効果を補完する
断熱材は静止した空気の断熱力を利用して断熱効果を上
げています。したがって、壁体内部に外気が侵入する構
造では、いくら厚くても効果を発揮しません。断熱材は
気密性が伴って初めて充分な断熱効果が得られます。
3. 壁内結露を防止する
建物の気密性が悪いと、すき間から空気とともに湿気も出入りします。冬期にはこの際に外壁内などで結露を生じ、これが断熱材や木材を腐らせてしまいます。これを防ぐには、防湿層の適切な施工と、気密性を高める必要があります。
4. 計画的な換気ができる
建物の気密性が悪いと、すき間から空気とともに湿気も出入りする自然換気が発生し、内外温度差や風の強さの影響を受けやすくなり、換気量が一定になりません。逆に温度差が小さい時は換気量が少なくなります。必要換気量の確保、換気経路の明確化など換気を計画的に行うためには気密性能を向上させる必要があります。

ページTOP

POINT.4 エコな家

世界的な森林破壊は大きな問題であり、原生林から闇雲に木を切り出す乱伐により多くの森が失われてきました。適正に管理・
運営された森からしっかりと成育した木を切り出し、そこに新たな苗木を植える。これは森を維持する上でとても大切です。
家族がずっと住む家なのだから、どこで育ち、いつ製材された材料なのかを知り、安全で安心な材料を選ぶ。そして家を建てるこ
とで森を元気にし、また新しい苗木を植える。これが新しい家づくりのスタイルです。

木を植え、育て、そして活かす。唯一再生可能な資源である木の活用は省CO2にも貢献。

環境問題に対する意識が高まるにつれ、木の伐採に対する否定的な意見が多くなっています。しかし、正しい林業、正しい森林
経営をすることで森林資源を保全しながら、森林面積を減らすことなく、一定量の木材が永続的に収穫できる状態に保つこともで
きるのです。
木材は唯一再生可能な工業資源なのです。そしてその木材は、光合成によって大気中のCO2を吸収し、炭素を樹体に固定して、酸
素を大気中に排出します。また木材製品になっても固定された炭素の貯蔵庫として省CO2に貢献します。

地球環境の未来を見据え、 次世代につながる森づくり。

「30年輪伐システム」により豊かな環境を守りながら森を活用 30年サイクル
J-WOODは、ニュージーランドの森で30年サ
イクルの輪伐システムにより、自然環境を破
壊することなく、 永久的に緑がたえることの
ない計画的な植林システムから生産されたエ
コな木材です。

植林・枝打ちから間伐・伐採まで

ページTOP

長期優良住宅認定住宅は、税制優遇や補助を受けることができます

住宅ローン控除(所得税、住宅税)の最大控除額が過去最高の600万円に拡充

住宅ローン残高の1.2%(一般住宅は1.0%)を10年間、所得税から控除されます。
さらに、最大控除額が過去最高の600万円(一般住宅は500万円)となります。

投資型減税制度により、性能強化費用相当額が所得税から控除可能

標準的な性能評価費用相当額(最大1,000万円)の10%相当額が、所得税額から控除され、
控除しきれない金額については翌年に繰り越して控除されます。

所得権移転登記など登録免許税の軽減処置が受けられます

所得権移転登記や所得権保存登記にかかる税率は0.1%まで軽減されます。

住宅取得による不動産収得税の軽減措置が受けられます

住宅の課税標準から控除される金額が1,200万円から1,300万円まで拡大されます。

新築から5年間に渡って固定資産税の軽減措置が受けられます

新築から5年間(中高層耐火建築物の場合は7年間)、その住宅にかかる税額(1戸あたり120m2が上限)
の2分の1が減額されます。

住宅ローンフラット35の金利優遇が受けられます

フラット35において、長期優良住宅に係る金利優遇(0.3%)の期間を
当初10年間から20年間に延長されます。

資料のご請求はこちら